大人の注意欠如・多動症（ADHD） — 成人における不注意優勢型の包括的解説（国立精神・神経医療研究センター（NCNP）等 公的情報に基づく）

ADHD の定義（成人期）

大人の注意欠如・多動症（ADHD: Attention‑Deficit/Hyperactivity Disorder）は、神経発達症として発達段階に不適応なレベルで「不注意」「多動性」「衝動性」を特徴とし、それらが成人の日常生活・職業機能・社会的関係に持続的な困難をもたらす状態です。日本における ADHD は、子どもだけでなく成人にも存在し、成人の有病率は約2.5％と推定されています。男女比は子どもより均等に近くなります。

ADHD の持続と成人期の特徴

ADHD の多くは子ども期から持続しますが、年齢とともに表面的な多動行動は減少し、内面的な落ち着きのなさ、そわそわ感、心の中の過活動として現れることがあります。成人では特に不注意症状（集中困難・忘れやすさ・計画立案の困難）が日常生活・仕事で目立つ傾向があります。

不注意優勢型とその他のサブタイプ

ADHD は DSM‑5（米国精神医学会の診断基準）に基づいて、主に「不注意優勢型」「多動‑衝動優勢型」「混合型」に分類されます。成人では不注意優勢型が比較的目立ち、仕事や日常の管理に関する実行機能障害が強調されることが多いです。

不注意症状の詳細

不注意とは、注意を持続することが困難であり、話の聞き漏らし、指示の取り違え、計画の遂行障害、忘れ物や約束忘れなどが頻発します。これらは単なる「うっかり」ではなく、持続性・頻度・機能障害を伴うため日常生活で支障をきたします。

実行機能障害

実行機能とは目標達成に向けた認知的プロセス（作業記憶、計画立案、時間管理、抑制制御など）であり、成人 ADHD ではこれらの機能が広範に影響を受けます。特に時間管理の困難や優先順位づけが苦手なことは職業生活に重大な影響を与えます。こうした認知的側面は臨床研究でも観察されています。

社会的・機能的影響

成人 ADHD は、仕事の生産性低下、対人関係の緊張、金銭管理の困難、家庭生活の混乱などに繋がることがあります。未診断あるいは未治療の成人においても、健康関連の生活の質（HRQoL）の低下や作業機能の障害が報告されています。

発達歴の確認

ADHD の診断には、子ども期からの症状の持続が重要です。DSM‑5 の成人の診断基準では、児童期の行動特性が現在の機能障害と関連しているかどうかを評価します。成人では記憶に基づく発達歴の聴取が困難な場合もあり、近親者からの情報が診断に役立つことがあります。

臨床面接と行動評価尺度

臨床医は詳細な面接、標準化された行動評価尺度（例：Adult ADHD Self‑Report Scale: ASRS‑v1.1 など）を用いて、症状の頻度と影響度を体系的に評価します。これらの尺度は成人 ADHD のスクリーニングと診断を補助します。

鑑別診断

注意欠如や衝動性は、うつ病、不安障害、睡眠障害、認知機能低下など他の精神疾患や身体的要因でも見られるため、それらとの鑑別が診断の精度を保つ上で重要です。

薬物療法

成人 ADHD では精神刺激薬（例：メチルフェニデート製剤）や非刺激薬が症状改善に用いられ、注意集中や実行機能の支援に有効性が示されています。ただし、依存性や副作用のリスクを理解した上で医師と慎重に選択する必要があります。薬物療法は単独ではなく、行動的支援と組み合わせるのが通常です。

心理社会的介入

認知行動療法（CBT）は、思考や行動パターンの改善に働きかけ、ストレスや回避行動の管理に有効であるとされています。成人 ADHD においても心理社会的アプローチは、薬物療法と並行して行われることが多く、日常機能の改善に寄与します。

環境調整と行動支援

職場や家庭環境の調整（視覚的スケジュール、タスク分割、リマインダーの活用など）は、実行機能障害への具体的な対処法として重要です。医療だけでなく生活環境全体で支援を組み立てることが推奨されています。

合併精神疾患

成人 ADHD はうつ病・不安症・睡眠障害などの合併が見られることがあり、これらは ADHD の評価・治療過程で同時に検討されるべきです。

社会的対応

成人 ADHD の理解と支援は医療だけでなく社会全体の取り組みが不可欠です。職場の合理的配慮、教育機関での支援、家族の理解と協力は、成人 ADHD の機能的回復を促進します。

成人の ADHD は、注意欠如・多動性・衝動性を特徴とする神経発達症であり、不注意優勢型では特に集中困難や実行機能障害が顕著です。診断は発達歴、行動評価尺度、臨床面接に基づき行われ、治療は薬物療法・心理社会的介入・環境調整を組み合わせることが基本です。国立精神・神経医療研究センター（NCNP）の情報は、日本における ADHD の理解と支援戦略を構築する上で有力な公的根拠となっています。